お気に召すままby COZY(加布羅こうじ)

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日々の世迷い言    



口だけは勇ましく (2017 5/27 12:30)



 「丸二日間考え続けて」「完全に粉砕する理論の立論に成功」「爆弾を打ち放つ」……使っている表現の悉くが「言葉の上滑り」の教科書のような文章。こんなヘッポコな言説を弄する人間に議席を与えているのだから、日本はつくづく自由な良い国だと思う。

 テロ等準備罪が採決されたら亡命をするということなので、参院を通過することを見越して、今のうちから亡命の準備をしていただきたい。



メディアと前事務次官の自爆行為 (2017 5/26 10:30)

出会い系バー出入り「女性の貧困を実地視察調査」 前川喜平前文部科学事務次官(5/25産経)
 文部科学省の再就職あっせん問題により引責辞任した前川喜平前文部科学事務次官は25日、都内で記者会見し、在職中に出会い系バーに頻繁に出入りしていたと読売新聞が報じたことについて「行ったことは事実」と認めた。その上で「女性の貧困について、ある意味実地の視察調査の意味合いがあった」と釈明した。
 出会い系バーに出入りするきっかけについては「バーでデートの相手を見つけたり、場合によって援助交際の相手を見つけたりしてお金をもらう女性の姿を紹介する番組を見て、実際に会って話を聞いてみたいと思った」と説明。バーで出会った女性と食事をしたり、お金をあげたりして話を聞いていたという。
 前川氏は「バーに出入りしたことで文科行政、教育行政の課題が見いだせた。そういう意味では役に立ったと思っているし、意義があったと思っている」と強調した。 


 発言している人の人間性と発言内容は別に考えるべきだというのは正論ではあるのだが、天下り問題で引責辞任し、出会い系バーに入り浸っていたくせに「女性の貧困調査のため」という救いようのない言い訳をするような人間が喋ることを、いったいどうして信用できようか、という話ではある。

 これに乗っかるメディアもメディアで、「権力を批判するのがメディアの仕事」というのを認めたとしても、天下り斡旋で引責辞任し、文科省の事務次官でありながら出会い系バーに通っていた人間の、根拠薄弱な主張に乗っかるのは、権力批判の説得力を落とす自爆行為に他ならない。
 ましてや、「反権力の英雄」に仕立て上げようとしているバカなテレビ番組もあり、呆れるほかない。

 仮に前川氏の言う「文書」が本物だったとしても、総理が規制緩和を進める意向を持っていたと解釈すれば、何の問題も無い。実際に総理は加計学園から収賄したわけでもなく、法的な問題は発生しない。文科官僚が忖度したかどうかは、文科官僚の側の問題であり、「押しつけた証拠」が明確に出てこないのであれば、総理に責任があるとは言えない。

 森友学園の問題にしろ加計学園の問題に城、安倍政権を批判する側にある人は、なぜ胡散臭いキャラばかりが集うのか。



与謝野馨氏死去 (2017 5/25 10:30)

与謝野馨元衆院議員が死去 閣僚歴任、与謝野鉄幹・晶子夫妻の孫(5/24産経)
 政界きっての「政策通」として知られ、財政再建をライフワークとした与謝野馨(よさの・かおる)元財務相が死去したことが24日、分かった。78歳だった。喪主は妻、とも子(ともこ)さん。
 東京都千代田区(現在)生まれ。東大法学部卒業後、日本原子力発電勤務。中曽根康弘元首相秘書を経て、昭和51年に自民党公認で衆院初当選し、衆院議員を計10期務めた。
 文相、通産相などを歴任。平成16年、自民党政調会長に就き、当時の小泉純一郎首相が目指す郵政民営化の党内取りまとめに当たった。財政再建論議も本格化させ、経済財政担当相、財務相では消費税増税への環境づくりに努めた。
 22年、たちあがれ日本の結成に参画し、自民党から除名された。23年には菅直人第2次改造内閣の経済財政担当相に起用され、たちあがれ日本を離党。社会保障・税の一体改革を策定した。
 一方で、がんとの闘いを強いられ、体験談『全身がん政治家』も出版。24年、咽頭がんの影響で声帯を切除して引退した。その後は都内の事務所で執筆活動などをしていた。今年4月30日、自民党に復党した。
 父は、昭和39年東京五輪の組織委員会事務総長も務めた与謝野秀(しげる)元駐イタリア大使。母は随筆家の与謝野道子氏。祖父母は歌人の与謝野鉄幹、晶子夫妻。
 関係者によると、与謝野氏の死去は遺族の意向により密葬後に公表される。きょうだいと中曽根氏らごく一部にだけ伝えられたという。


 
与謝野馨氏、亡くなったのか。自民党が下野していたときに離党したのはまだしも、打倒民主党とか言っていたくせに民主党政権に入ったのはなぁ……・。最後の最後に自民党に復党できて、幸せだったんだろうか。

 「政策通」だろうが何だろうが、緊縮財政派であり、デフレに苦しむ日本に対して責任の幾らかは負うべきだったろう。亡くなった人を悪く言うべきではないのかもしれないが、彼個人はさておき、彼の言動や政策に対しては、「経済縮小を望む、排除すべき政治家であった」と評価せねばなるまい。
 また、政策のみならず、政治家としての行動も全く褒められた物ではない。自民党が下野していたときに離党をしたのも不義理だと思うが、「打倒民主党」と言っていたくせに菅直人民主党政権の閣僚になるというのは、没義道としか言いようがなかった。

 先月30日に自民党に復党することができたが、死の間際に復党できて、彼は幸せだったのだろうか。



2012年草案にこだわる必要洋なし (2017 5/24 10:30)

石破氏、孤立状態 安倍首相との対決に意欲も(5/22産経)
 自民党の石破茂前地方創生担当相が、「ポスト安倍」をにらみ憲法改正で安倍晋三首相との対決に意欲的だ。首相が年内に自民党の改憲原案作成を目指し、9条への自衛隊明記などの議論を促すのに対し、石破氏は平成24年の党憲法改正草案に基づく議論をすべきだと譲らない。党内では改正実現の可能性がある首相の提案に賛同する向きが主流で、石破氏は早くも孤立しつつある。
 「国民に『これが改正草案です』と示して、国政選挙を4回やっている。等閑視して議論を変えていくやり方は正しいと思わない」
 石破氏は22日、東京・内幸町の日本記者クラブで記者会見し、24年草案にこだわらず年内の党改憲原案取りまとめに意欲を示した首相を重ねて批判した。
 首相が提案した9条1、2項を残した上での自衛隊の明文化について、石破氏は「党の今までの議論の積み重ねになかった考え方だ」と批判する。だが、石破氏と同じく24年草案の起草委員だった古屋圭司選対委員長は20日の講演で、過去に「複数の議員から提案があった」と証言した。
 当時の起草委員長の中谷元(げん)前防衛相は21日のフジテレビ番組で首相の方針に賛同し、「ポスト安倍」を狙う野田聖子元総務会長も21日放映のTBS番組で「行き過ぎた草案から相当平和的になった」と評価。首相の“突然の表明”を批判した船田元(はじめ)党憲法改正推進本部長代行でさえ「草案より分かりやすい」と前向きだ。
 24年草案は9条について、戦力不保持の2項を改正し「国防軍を保持する」としている。石破氏は、自衛隊が軍隊かどうかの位置づけを曖昧にしたままの改正には反対というわけだ。
 ただ、公明党などの賛同も得るべく現実路線に転換した首相と比べ、石破氏は「国防軍保持」のまま他党の理解を得る目算について言及していない。
 党執行部は首相の指示を受け、年内に改憲原案をまとめる方針だ。来年9月の総裁選では党内の意見集約どころか、国会で発議されている可能性さえある。9条改正の争点化は、時機を逸した看板にもなりかねない。(清宮真一)


 石破氏が、党内手続きにこだわり2012年の憲法草案をあくまで議論の前提にすべきだと主張するのは、理解はできる。しかし、改憲の流れが全く進まない中、実現可能性を考慮して妥協した穏便な「安倍案」に私は賛同するし、石破氏のような原理主義的な考え方はむしろ改憲の障害でしかなかろう。

 2012年の憲法草案は、「家族は仲良くすべし」というような「憲法に書くことか、くだらねぇ」という内容が目立ち、国家権力を縛るよりも国民の権利を縛るような条文が乱立している。言ってしまえば、議論の俎上に乗せるにはお粗末に過ぎる代物である。石破氏は、こんな草案を土台にすべきだと、本気で思っているのだろうか。

 こんな草案はさっさと捨てるのが良く、これにいつまでも拘泥するのは、改憲議論を足止めすることにしかならない。「草案は破棄します」と明言すると野党が鬼の首を取ったように騒ぐだろうから、新しい考えを出して草案を有耶無耶にする、安倍氏のやり方は賢明だろう。



没論理な憲法学者たち (2017 5/23 10:30)

首相の改憲発言に憲法学者らが反対の見解発表(5/22NHK)
 安倍総理大臣が、憲法9条を改正して自衛隊の存在を明記することを目指す考えを示したことについて憲法学者などで作る団体が会見を開き、「自衛隊は国民に広く受け入れられていて改正は不必要だ」として反対する見解を発表しました。
 安倍総理大臣は、今月、憲法を改正して2020年の施行を目指す意向を明らかにし、具体的な改正項目として、憲法9条に自衛隊の存在を明記することや、高等教育の無償化などを例示しました。
 これについて、憲法学者などで作る「立憲デモクラシーの会」が都内で会見を開き、反対する見解を発表しました。
 見解では、憲法9条について、「自衛隊はすでに国民に広く受け入れられた存在で、憲法に明記する改正は不必要だ。明記すれば軍拡競争を推し進め国際情勢を悪化させるおそれがある」としています。
 また、高等教育の無償化については、「憲法に書いただけでは無償化は実現せず、財政措置が必要で、それが整えば憲法を改正する必要はない」としています。
 憲法学者で早稲田大学の長谷部恭男教授は、「9条の改正については自衛隊を憲法違反の存在だと言われないようにするという理由が示されているが、是が非でも9条を変えたいというみずからの願望を遂げるため、自衛官の尊厳を改正の手段として扱っている」と主張しました。


 2015年7月の朝日の記事で、憲法学者122人中、77人が「自衛隊は違憲」と言ってるのに99人が「9条の改正は必要なし」と言っていたのを思い出す。しかしながら、今回の記事によれば、「自衛隊はすでに国民に広く受け入れられた存在で、憲法に明記する改正は不必要」ということらしい。つまり、「自衛隊は違憲だが、受け入れられているので憲法に明記する必要は無い」と矛盾する言説を平気で吐いているわけだ。まったく意味が分からない。少しは論の整合性くらい考えたらどうか。

 日本の憲法学者がいかに非論理的な言論空間で遊んでいただけか、改めて思い知らされる。こんな非論理的な人たちの主張など、耳を傾ける必要は無かろう。


朝日の支離滅裂な釈明 (2017 5/23 10:30)

メディア不信の時代に 第6回メディアフォーラム(5/23朝日)
萱野 ポスト・トゥルース、フェイクニュース、オルタナティブ・ファクトという言葉が出てくること自体、既存のリベラルなメディアに対する大きな批判が込められている。「困ったヤツらが出てきた」という論調だけで片付けてきたのではないか。見たいものしか見ていないのはオールドメディアも同じなのでは。

 荻上 報道に接しながら私たちは様々なバイアスを感じている。たとえば国会で同じ答弁を見ても、左派は「大臣が逃げている」といい、右派は「野党がつまらない質問で時間稼ぎをしている」と報じ方が全く違う。ポスト・トゥルースというが、真実だけが伝えられた時代なんてあったのか。もともと世界は分断されている。ネット社会になってフェイクニュースが氾濫(はんらん)したのではなく、もともとあったジャーナリズムの課題が、ネット社会によってあぶり出されたのだと思う。

 中村 私たちが発信したいように発信しているというわけでは必ずしもない。例えば組織犯罪処罰法改正案で政府は「テロ等準備罪」と呼ぶが、朝日新聞は「共謀罪」としている。その方が本質的だという我々なりの考え方を載せて発信する必要があると思うからだ。一方、都合の良いように発信していると思われると説得力を失うので、以前に比べてずいぶん注意して考えながらやっている。

 萱野 共謀罪では「我々の見方を報じている」というが、トランプ氏が好調だという自分たちに都合の悪いニュースを伝えるときには「トランプ支持者は田舎者で低学歴だ」と何のフィルターもかけていないかのように客観報道を装って報道する。そうしたダブルスタンダードを自覚するだけでも、メディアへの信頼はだいぶ回復するはずだ。
(一部抜粋)

 朝日新聞社ゼネラルエディター兼東京本社編成局長という肩書きの中村史郎氏の発言が、全く意味不明である。「発信したいように発信しているわけではない」と言いながら、出した例が「テロ等準備罪」を「共謀罪」と表現してる件。いや、それ発信したいように発信してる例であろうに。

 朝日の中でしか通用しない理屈があるのかも知れないが、外側にいる私から見ると、何を言っているのか全く理解できない。実際には「発信したいように発信している」のに、「社会のために必要なのだ」と都合良くすり替えちゃっているのだろう。



谷垣氏復帰間近? (2017 5/22 10:30)

自民・谷垣禎一前幹事長が意欲「復帰まであとしばらく」 党京都府連定期大会にメッセージ 杖をついてリハビリ中(5/21産経)
 自転車事故で療養中の自民党の谷垣禎一前幹事長が21日、京都市内で開かれた党京都府連の定期大会にメッセージを寄せ、復帰に意欲を示した。「退院の時期を視野に入れながらリハビリに専念しているので、復帰まであとしばらくお許しをいただきたい」とした。「けが以来、多くの皆さまにご心配をいただいた」と感謝の言葉も述べた。
 谷垣氏は昨年7月、東京都内で趣味のサイクリング中に転倒し頸髄を損傷。都内の病院でリハビリを続けている。西田昌司参院議員は定期大会の挨拶で、谷垣氏の現状について「つえをついて歩行のリハビリ訓練ができるまで回復していると聞いている」と報告した。

 もしかしたら政界に復帰するのは難しいかもと思っていたので、これは非常に嬉しいニュース。
 野党時代に自民党を支え続けた功績を考えると、予想以上の早い回復に喜ばずにはおれないし、早期の復帰を期待したい。



戦前回帰の毎日新聞報道 (2017 5/21 12:30)

<陛下>退位議論に「ショック」 宮内庁幹部「生き方否定」(5/21毎日)
 天皇陛下の退位を巡る政府の有識者会議で、昨年11月のヒアリングの際に保守系の専門家から「天皇は祈っているだけでよい」などの意見が出たことに、陛下が「ヒアリングで批判をされたことがショックだった」との強い不満を漏らされていたことが明らかになった。陛下の考えは宮内庁側の関係者を通じて首相官邸に伝えられた。
 陛下は、有識者会議の議論が一代限りで退位を実現する方向で進んでいたことについて「一代限りでは自分のわがままと思われるのでよくない。制度化でなければならない」と語り、制度化を実現するよう求めた。「自分の意志が曲げられるとは思っていなかった」とも話していて、政府方針に不満を示したという。
 宮内庁関係者は「陛下はやるせない気持ちになっていた。陛下のやってこられた活動を知らないのか」と話す。
 ヒアリングでは、安倍晋三首相の意向を反映して対象に選ばれた平川祐弘東京大名誉教授や渡部昇一上智大名誉教授(故人)ら保守系の専門家が、「天皇家は続くことと祈ることに意味がある。それ以上を天皇の役割と考えるのはいかがなものか」などと発言。被災地訪問などの公務を縮小して負担を軽減し、宮中祭祀(さいし)だけを続ければ退位する必要はないとの主張を展開した。陛下と個人的にも親しい関係者は「陛下に対して失礼だ」と話す。
 陛下の公務は、象徴天皇制を続けていくために不可欠な国民の理解と共感を得るため、皇后さまとともに試行錯誤しながら「全身全霊」(昨年8月のおことば)で作り上げたものだ。保守系の主張は陛下の公務を不可欠ではないと位置づけた。陛下の生き方を「全否定する内容」(宮内庁幹部)だったため、陛下は強い不満を感じたとみられる。
 宮内庁幹部は陛下の不満を当然だとしたうえで、「陛下は抽象的に祈っているのではない。一人一人の国民と向き合っていることが、国民の安寧と平穏を祈ることの血肉となっている。この作業がなければ空虚な祈りでしかない」と説明する。
 陛下が、昨年8月に退位の意向がにじむおことばを表明したのは、憲法に規定された象徴天皇の意味を深く考え抜いた結果だ。被災地訪問など日々の公務と祈りによって、国民の理解と共感を新たにし続けなければ、天皇であり続けることはできないという強い思いがある。【遠山和宏】


 有識者会議や政府の方向性に陛下がご不満をもたれるのは分かる。ただし、有識者会議で陛下のご意向に反するような意見が出てもそれはそれで尊重されるべきであろう。意見の表明自体は自由であるべきだ。

 しかるに、陛下のご意向をリークする宮内庁や、それを記事にして政権批判に結びつける毎日新聞のやりかたは、非常に危うい。とりわけ毎日新聞の報じ方は、意識的か無意識かは分からないが、「天皇の意志を政治に影響させるべきだ」とするものであり、戦前の皇道派のやりようにも似て、危険な火遊びとしか言いようがない。

 大日本帝国憲法下においても、天皇のご意向が政治に関与したのは、田中義一内閣退陣と、二・二六事件、ポツダム宣言受諾の時くらいであろう。そして、それだけ明治帝、大正帝、昭和帝は、政治に安易に容喙すべきではないと気を遣っていたのだ。にもかかわらず、天皇の意向を勝手に忖度して暴走した輩が出てきてしまったのが戦前の歴史である。戦後、天皇が国政に関わらない仕組みを憲法に明文化したのは、天皇を利用するバカを防ぐためでもある。

 自称リベラルが皇道派右翼みたいなことをやるなんて、救いようがない。



サザエ (2017 5/20 10:30)

 「実はサザエに学名が付いていなかった」という話。実に興味深いので、引用。

驚愕の新種! その名は「サザエ」 ? 250年にわたる壮大な伝言ゲーム ?(5/20岡山大学プレスリリース)
 岡山大学大学院環境生命科学研究科(農)の福田宏准教授は、欧米の古文献を再調査した結果、日本では食用として広く知られている貝類のサザエが、これまで有効な学名をもたず、事実上の新種として扱われるべきであることを解明し、サザエの学名を新たに「Turbo sazae Fukuda, 2017」と命名しました。本研究成果は5月16日、日豪共同刊行の軟体動物学雑誌「 Molluscan Research 」電子版に公表されました。
サザエは、日本ではアサリやシジミと並んで最もよく知られた貝類であり、国民的アニメーションの主人公の名前にもなっています。しかしそのような種ですら、我々人類はアイデンティティを正しく把握できていなかったのです。このことは、生物の種の正確な識別と同定がいかに困難であるかを示す一端として示唆的です。

<本研究成果のポイント>
○ 地球上に存在するあらゆる動物の種のうち、学名のない種(未記載種)は、万国共通の国際動物命名規約に即し、新種として学名を記載・命名されなければ、生物学上、正式に認知されたことにならない。
○今日に至るまでサザエの学名は、1786年に英国の僧侶兼博物学者ライトフットが命名したとされる「Turbo cornutus」が用いられてきたが、実はこの名は中国に産する別種ナンカイサザエに相当し、サザエではなかったことが今回初めて判明した。
○この混乱は、英国の貝類学者リーヴが、1848年に誤ってナンカイサザエとサザエを混同し、サザエを「Turbo cornutus」と呼んだことに端を発する。これ以後約170年にわたり、世界の貝類研究者全員がリーヴの誤同定に引きずられてきた。
○リーヴは同時に、シーボルトが日本で採集したサザエを「Turbo japonicus」と命名したが、その際になぜかモーリシャスに産する全く別の種と混同し、後発研究者によってこの学名はモーリシャス産に固定されてしまった。国際動物命名規約のルールに従えば T. japonicus はモーリシャスの種の学名であり、もはや日本のサザエには適用できない。
○ナンカイサザエは1995年にサザエと識別され、新種「Turbo chinensis」として記載されたが、この時記載されるべきだったのはナンカイサザエではなくサザエの方だった。T. chinensis は T. cornutus の不必要な新参異名であり、無効名である。
○結局、サザエには、史上一度も有効な学名が与えられたことがない。つまりサザエは、驚くべきことに、事実上の新種である。よって今回サザエを「Turbo sazae」と命名した。













  +2150000くらい
2001年6月19日〜
(03年11月14日、14年11月6日移転)




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